40代からの老後資金づくり：4つのチェックポイント

40代は住宅ローンの返済や子どもの教育費などの出費がかさみ、自分たち夫婦の老後資金づくりが後回しになってしまいがちです。そろそろ自分たちの老後が心配になりだしたものの、「どうすればいいのやら」というのが実状でしょう。そんな悩める40代のために、今からできる老後の対策についてご説明します。

チェックポイント1：自分の公的年金額を把握してる?

まずは、老後の重要な収入となる公的年金の金額を把握することからはじめましょう。大学を22歳で卒業して60歳になるまで38年間会社員として働いた場合、いま45歳の人が65歳からもらえる厚生年金受給額は、以下のようになります(大学生の2年間で年金の支払い猶予を受けたと仮定)。

自分の年金に、配偶者の年金を加えた金額が、夫婦の年金収入です。自分たち夫婦が将来受け取る年金がいくらになるか、もっと正確に知りたい場合は、日本年金機構のインターネットサービス「ねんきんネット」を使うと便利です。「60歳まで今と同じ条件の場合、将来年金がいくらになるか」といった試算ができます。

チェックポイント2：勤務先に企業年金はある?

会社員の場合は、自分の勤務先の企業年金制度も確認しておきましょう。企業によって、①企業型確定拠出年金、②確定給付型企業年金、③ ①②の組合せ、④企業年金がないといったケースがあります。自分の会社に企業年金があるかどうか、どのタイプの企業年金かを知るには、人事情報のページなどから「企業年金」に関する項目をチェックしましょう。

勤務先の企業年金のケース・タイプがわかったら、次のステップとして、以下のことを実践してみることをおすすめします。

①企業型確定拠出年金がある場合

過去に自分で選択した運用方法を見直してみましょう。
確定拠出年金は自分自身が選択した商品の運用成績次第で、将来もらえる年金額が増えたり減ったりします。商品ごとの運用成績を定期的にチェックし、経済環境や市場動向に応じて掛け金の配分や運用商品を変更して、運用成績が上がるようにすることが大切です。

②確定給付型企業年金がある場合

確定給付型企業年金がある場合は、企業年金の規定をよく読み、年金をもらうための条件や年金額の計算方法について確認しておきましょう。将来もらえる企業年金の金額が思っていたよりも少ないようであれば、ほかの方法で老後資金を補うことを考えなくてはなりません。

④企業年金がないケース

企業年金がない場合は、公的年金で足りない部分を自力で準備する必要があります。定年後も働く、夫婦共稼ぎでがんばる、積立投資にトライするなど、自分たちに合った老後の資金対策を講じる必要があります。チェックポイント4を読んで、少しでも老後の資金を増やす作戦を練ってみましょう。

チェックポイント3：定年退職後の収支をチェック!

次に、年金生活の収支をシミュレーションしてみましょう。会社員Aさんが60歳で定年退職したケースと65歳になるまで働き続けたケースについて試算してみました。

【ケース1：会社員Aさんが60歳で定年退職する場合】
Aさんと妻は同年齢、大学卒業後すぐに会社員になり、妻は32歳で退職、専業主婦になったと仮定

総務省「家計調査」（2023年）によると、65歳以上無職の夫婦世帯の月間平均消費支出は約25万円とのこと。このケースでは、余裕資金を追加で用意しないと、日常の生活費だけギリギリな水準であることがわかります。
【ケース2：会社員Aさんは60歳で定年退職後再雇用、年収300万円で65歳になるまで働いた場合】
(ほかの前提はケース1と同じ)

64歳まで働くことによって、60歳～64歳の収支がプラスになるだけでなく、65歳以降の厚生年金が増え、全体の収支が大きく改善することがわかります。自動車の購入や海外旅行などもできるほど、余裕が生まれる可能性があるのです。

チェックポイント4：「iDeCo」や「NISA」を活用してる?

定年後に働いてもまだ赤字が予想される場合は、「iDeCo(イデコ：個人型確定拠出年金)」や「NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）」での積み立て投資をおすすめします。iDeCo・NISAなら、通常運用益にかかる税金(20.135%)がかかりません。運用益の一部を税金に取られることなく再投資できるため、効率の良い資産づくりが可能です。

特に、老後の生活資金をつくることが目的のiDeCoは、積立金(掛金)が全額所得控除になる優遇措置があり、所得税・住民税が節税となるので、さらにお得感があります。