50代からの老後資金づくり:4つのチェックポイント

知らなきゃ損するシリーズ/ 日興フロッギー編集部三輪もーにんぐ

50代になり「子どもの教育資金や住宅ローンに追われて、自分たち夫婦の老後に備えてこなかった」と不安になる方は多いのではないでしょうか。子どもがまだ学齢期で、さらに住宅ローンを返済中でも、今からできることはあります! そこで今回は、50代の今からできる、老後の資金対策をする上で知っておきたい4つのチェックポイントをご説明します。

※2024年5月10日に記事内容を更新しました。

50代からの老後資金づくり 4つのチェックポイント

チェックポイント1:自分の年金額を把握してる?
チェックポイント2:転職経験者は要チェック! 前の会社の企業年金が放置されているかも!?
チェックポイント3:定年退職後の収支をチェック!
チェックポイント4:iDeCoやNISAを活用してる?

チェックポイント1:自分の年金額を把握してる?

まず、老後の主な収入源となる年金の受給見込み額と、老後の生活費を把握することからはじめましょう。年金の大部分を占める公的年金(国民年金・厚生年金)と企業年金の確認方法は以下の通りです。

【公的年金受給見込み額の確認方法】

①ねんきん定期便……毎年1回、日本年金機構から誕生月にハガキで見込み額が通知される
②ねんきんネット……日本年金機構のインターネットサービスで、詳細な年金記録を見ることができる
③ねんきんダイヤル……コールセンター(0570-05-1165)で年金記録などを確認できる
④日本年金機構の最寄りの窓口……対面で年金記録の確認や、年金相談などができる

【企業年金受給見込み額の確認方法】

①「企業型確定拠出年金(企業型DC)」の場合
従業員本人が積立金の運用をするため、運用成績次第で将来もらえる年金額が変わる企業型DC。積み立てをしている金融機関の口座にアクセスすることで、運用成績・資産額などが確認可能
②「確定給付型企業年金」の場合
企業年金規定・規約で計算方法を確認する。計算方法が載っていない場合は、担当部署に計算方法を教えてもらうか、受給見込み額を試算してもらう

また、ご夫婦の場合は、自分と合わせて配偶者の年金額についても同じようにチェックしましょう。夫婦合わせていくらもらえるかをしっかりと把握し、2人で老後の資金対策について話し合う機会をもつことも大切です。

チェックポイント2:転職経験者は要チェック! 前の会社の企業年金が放置されているかも!?

もしあなたが転職経験者である場合、転職前の会社を退職する際に、企業年金に関する書類に記入したかどうか記憶にありますでしょうか。手続きをした記憶がない場合、あなたの企業年金資産が未処理のまま「企業年金連合会」に眠っている可能性があります。

思い当たる節のある方は、「ねんきんネット」や「ねんきんダイヤル」などで厚生年金加入記録を確認しましょう。また、以前勤務していた会社に連絡し、自分の退職後、企業年金部分がどう処理されたかを確認するのも有効です。

企業年金部分が企業年金連合会に移行されてる場合は、60歳から以前の会社の企業年金部分を受け取ることができます。企業年金連合会に連絡し、未処理の年金資産を引継ぐ手続きをしてください。未処理のままだと、そのまま放っておかれてしまい、満額がもらえなくなる恐れもありますので注意が必要です。

チェックポイント3:定年退職後の収支をチェック!

次は、年金の収支を試算してみましょう。以下では、いま年収500万円で55歳の会社員が、60歳で退職したケースについて試算しました。すでにマイホームがあり、家賃は別途かからない想定です。

総務省「家計調査」(2023年)によると、65歳以上無職の夫婦世帯の月間平均消費支出は約25万円とのこと。それを勘案すると、60歳で退職した場合は、月々3.5万円の赤字となり、退職一時金でカバーしたとしても、90歳を前にして資金が底をついてしまうことがわかります。

ただ、このシミュレーションでは、介護の費用や、入院・手術などといった費用は考慮に入れていません。こうしたことも考えると、退職前までにある程度の資産を準備しておかなければ、余裕のある生活が送れないことがおわかりいただけると思います。

チェックポイント4:iDeCoやNISAを活用してる?

定年後に働いてもまだ赤字が予想される場合は、「iDeCo(イデコ:個人型確定拠出年金)」や「NISA(ニーサ:少額投資非課税制度)」での積み立て投資をおすすめします。iDeCo・NISAなら運用益にかかる税金(20.135%)が非課税になり、節税分を再投資することによって効率的に資産を増やすことが可能です。

<まとめ>
「今から老後資金なんて貯められない」という50代の今すべきこと
①自分が年金でいくらもらえるかを把握する
②もし転職していたら、「厚生年金加入記録」を確認する
③定年退職後の収支をチェックする
④iDeCoやNISAを活用して、少しでも老後の資産を増やす