ネットフリックスやAmazon・プライムビデオの普及などにより、スマホで映画やアニメを見るのが当たり前の時代となりました。5G(次世代高速通信)が始まれば、さらにこうしたコンテンツ産業のニーズは拡大することが予想されます。そこで今回は、そんな成長が見込まれるコンテンツ産業についてみていきたいと思います。
相次ぐメディアによるコンテンツの取り囲み
2019年12月9日に「 テレビ朝日ホールディングス 」が「 東映 」の株式を追加取得し、持分法適用関連会社にしたと発表しました。12月18日には「 テレビ東京ホールディングス 」が中国に新会社を設立し、アニメ制作に参入と発表するなど、コンテンツを取り囲む動きが活発になっています。
矢野経済研究所によると、アニメとアイドル市場は好調に推移しており、今後も拡大傾向が続くと見込んでいます。アニメ市場は国内外における映像配信事業の拡大が、アイドルはファン活動が市場拡大に寄与するだろうとのことです。
海外では動画配信事業で競争激化
海外では、米ネットフリックスが人気コンテンツの配信などで契約者数を大きく伸ばしています。2019年12月期第3四半期時点での世界全体の契約者数は、1億5833万人(前年同期比+21%)となりました。
米国では、ネットフリックス、Amazon・プライムビデオ、ディズニープラスが動画配信事業で競合していて、ユーザーが満足できるコンテンツを提供できるかが加入者獲得のカギを握っています。コンテンツ争奪戦は国内外を問わず、これからも繰り広げられることが予想されます。
ユーザーを満足させるかはコンテンツ次第
国内では着実な成長が見込まれている、アニメ・アイドル市場。海外ではアニメをはじめとして日本のコンテンツは評価が高いことで知られており、有力コンテンツを持つ企業の事業機会は増えると考えられます。
有力コンテンツを抱える企業の例を見ると、「 バンダイナムコホールディングス 」は「ガンダム」など大ヒットコンテンツを抱えているほか、成長力のあるアジア地域の売上高が大きく伸びています。また、「 東映アニメーション 」は国内外でのアプリゲーム化権の販売に加え、海外で「ドラゴンボール」などの商品化権の販売も好調で、10月23日に2020年3月期会社計画を上方修正しました。「 タカラトミー 」はスマホゲーム「デュエル・マスターズ プレイス」への期待感などから2019年12月23日に前週末比12.2%高となるなど、投資家の注目も高まりました。
手軽に見られる動画配信サービスの普及などにより、ニーズがまだまだ拡大しそうなコンテンツ産業。今後も人気のアニメなどの権利を持つ企業に注目が集まりそうですね。
