マーケットの「温度感」がわかる連載「カエル先生のマーケットハイライト」。今回は新型コロナウイルスの新規感染者数と株価から考える、これからの投資戦略について解説します!
4月は新型コロナウイルスの流行「第4波」などから、株式マーケットではやや売りが優勢となりました。ワクチン接種は進み始めていますが、変異株の拡大などから先行きは見通しづらい状況が続いています。ただ、いずれ来る感染のピークが見えてくれば、そろそろ「内需株」に注目が集まるかもしれません。
4月は「第4波」を見極めるステージ
4月30日の日経平均株価は2万8812円となり、前月末比366円安でした。
4月は高齢者に対するワクチン接種がスタートする一方で、大阪を中心に感染拡大の第4波が観測され、4都府県で再び緊急事態宣言が発出されました。株式市場では、すでに国内景気の低迷が織り込まれており、下値不安は後退しているものの、先行き不透明感などからやや売りが優勢となる状況が続いています。
足元では、3月期決算企業の決算発表真っただ中です。したがって、目先は決算発表内容の見極めや、第4波の広がりなどにより、銘柄の選別が続くものと考えられます。
内需株は感染者数と連動!?
過去の新型コロナウイルス新規感染者数と、日経平均に対する相対的な内需株の株価を見ると、そのピークと相対株価が連動している様子がわかります。感染が拡大する中では、先行きの不透明感から内需株が売られやすい一方、感染拡大がピークを迎えると、割安感などが注目され、相対的に買われていることがわかります。
内需株とは、海外より国内での売上が大きな割合を占める企業を指します。代表的な業種としては、不動産、建設、倉庫、電鉄、電力などのほか、鉄鋼、紙・パルプなどの素材産業、銀行、保険といった金融などがあります。
変異株などに注意も、ピーク見えれば内需株に光
医療体制がひっ迫している大阪の様子を見ると、まだまだ予断を許さない状況ではあります。また、インド変異株と呼ばれる新たな変異株も発見されていることや、人々の「慣れ」などもあり、専門家でも感染拡大の予測が困難な状況です。
ただ、ワクチンの接種が進み始めていることや、すでに緊急事態宣言などが発出されていることなどから、いずれはまた感染のピークを迎えることが予想されます。そうした際には、改めて業績の回復が見込まれる内需株に目を向けて、投資を検討してみてもよいかもしれません。
中期的に業績の回復が見込まれる内需企業
下記では「日経平均内需株50指数」に採用されている企業のうち、今後の業績の回復が見込まれているものをスクリーニングしました。月次の売上データなどをウォッチしつつ、気になる企業に注目してみましょう!
「日経平均内需株50指数」とは、日経平均構成銘柄のうち国内売上高比率の高い50銘柄から構成されます。内需株の動向を知りたいときに、日経平均株価指数の値動きと比較してみると、便利な指数の1つです。
Zホールディングス
東海旅客鉄道
住友不動産
高島屋
J.フロント リテイリング
三菱地所
大成建設
丸井グループ
清水建設
長谷工コーポレーション