史上最高値更新! 日経平均の「いま」をチェック

日興フロッギーNEWS/ 日興フロッギー編集部

2月22日の日本株市場で日経平均株価は3万9098円で引けました。これまでの最高値3万8915円(終値ベース)を上回り、34年ぶりに史上最高値の更新となりました。そこで今回は、上昇をけん引した半導体株や、日経平均のテクニカル指標についてチェックしていきます。

安値から5倍超の歴史

日経平均の歴史を振り返ると、高値回復までの道のりは非常に長く険しいものでした。1989年末に高値を付けたのち、バブル経済の崩壊や金融機関の連鎖破綻、リーマン・ショックなどを経て、安値7054円を付ける場面がありました。「失われた30年」とも言われ、なかなか持続的な景気の回復が見通しづらい環境が続きました。

その後、アベノミクス相場での日銀の金融緩和と円安を背景に、企業業績が大きく回復。コロナ禍を経て、脱デフレやAIブームなどを追い風に最高値3万9098円を付けました。株価はじつに安値から5倍超になった計算になります。

上昇をけん引する半導体株

足元の株価上昇をけん引しているのは、AIブームを背景にした米エヌビディアに代表される半導体企業の好決算です。2月21日(現地時間)に発表された2023年11月〜24年1月期決算は、売上高は3.7倍の221億300万ドル、純利益が前年同期比8.7倍の122億8500万ドルでともに市場予想を上回りました。

22日の東京株式市場でも半導体関連株が上昇。代表的な銘柄では、半導体製造装置を手掛ける「 東京エレクトロン 」が前日比+5.96%、半導体検査装置大手の「 アドバンテスト 」が同+7.49%、AI関連の投資を手掛ける「 ソフトバンクグループ 」が同+5.13%、半導体シリコンウエハで世界トップの「 信越化学工業 」が同+3.34%、半導体ウエハ洗浄装置の「 SCREEN HD 」が同+10.16%、半導体検査装置の「 レーザーテック 」が同+5.07%など、幅広い銘柄に買いが集まりました。

89年末からもし毎月1万円積立していたら、1042万円

もし仮に1989年末の高値から毎月末に1万円ずつ日経平均に投資をしていたらどうなっていたでしょうか。終値だけでいうと、ほぼ同じ値ですが、株価が大きく値下がりしていた期間があるので、元本を下回った時もありました。ただ、アベノミクス以降は株価が大きく上昇したことで、評価額も上がり、2月22日終値時点では評価額1042万円と投資額の倍以上になっていた計算になります。

日興フロッギーでは、「 NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信 」や「 MAXIS 日経225上場投信 」といった日経平均連動ETFをはじめ、さまざまな指数に連動するETFにも投資することができます。また、投信つみたてプランをつかえば、毎月1000円から投資信託をつみたて投資することができます。投資タイミングを迷っているうちに上がってしまった、という方はぜひつみたて投資を検討してみてはいかがでしょうか。

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「一部に過熱感も」~テクニカル指標チェック~

「●●年ぶり」という高値を更新する際にチェックしておきたいのが、株式市場のバリュエーション指標やテクニカル指標です。ここでは短期的な過熱感を測るために、代表的なテクニカル指標である「RSI(相対力指数)」と「騰落レシオ(25日)」を見てみましょう。

足元のRSIは74.91と過熱感の目安である80に迫っています。2月13日に1066円高となるなど上昇幅が大きい日があったことから、指数が上がったものと見られます。

カエル先生の一言

RSI(Relative Strength Index)とは相対力指数と言い、株式市場の過熱感などを測る指標の1つです。過去一定期間の上げ幅(前日比)の合計を、同じ期間の上げ幅の合計と下げ幅の合計を足した数字で割って、100を掛けたものです。数値は0~100で表され、一般的に70~80以上で買われすぎ、20~30以下で売られすぎと判断されます。

一方、値上がりと値下がりの銘柄数から過熱感を見る騰落レシオはどうでしょうか。25日騰落レシオは2月22日時点で111.43%でした。過熱ラインである120%を下回っていることがわかります。これは、指数を押し上げているのが主に半導体といった一部銘柄に限定され、幅広い銘柄にまでまだ恩恵が広がっていないことが背景にあるとみられます。

カエル先生の一言

騰落レシオとは、市場の値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の比率から、市場の過熱感を見る指標です。25日騰落レシオとは「25日間の値上がり銘柄数の合計/25日間の値下がり銘柄数の合計」を計算したものです。100%が中立の状態で、120%以上になると過熱気味、逆に、70%以下は底値ゾーンといわれるのが一般的です。

今後のスケジュール

今後は3月13日春闘集中回答日や3月末権利取りの動き、4月下旬~3月期決算企業の本決算発表などが予定されています。いずれも2024年度以降の実質賃金がプラスになるかどうか、企業業績の回復基調は続くのか、といった市場関係者の注目度が高いイベントが予定されています。市場予想を上回るものとなれば、消費の回復にもつながり、幅広い銘柄への買いの広がりも見られるかもしれません。