NISAで世界株ETFに投資する方法

私が日興フロッギーでETFを買う理由/ 日興フロッギー編集部高橋 由季

日興フロッギーで買えるETF(上場投資信託)が拡大し、全部で169銘柄になりました。この記事ではそのETFのうち、人気の高いオール・カントリーを中心に、世界の幅広い銘柄に投資をするETFをご紹介します。

ETFもNISAの成長投資枠がつかえる

実は、ETFもNISAの成長投資枠で購入することが可能です(※一部のレバレッジ・インバース系を除く)。日興フロッギーのキンカブに採用されているETFも、NISAの成長投資枠をつかって100円単位で買うことができます。「ETFの購入は考えていなかった」「NISAの成長投資枠、どう使うか迷っていた」という方は、ぜひ検討してみてください。

カエル先生の一言

ETF(上場投資信託、Exchange Traded Fund)とは、市場全体の動きを示す指標などに連動する投資信託で、通常の上場株式と同様に市場で売買できるものです。対象となる指標は、TOPIXや日経平均株価などの国内株式指数だけでなく、海外株式指数や、原油、金といった商品価格など、さまざまな指標が対象となります。

世界の経済は成長し続けている

これまで世界中を揺るがすような経済危機・金融危機は何度もありました。1987年のブラックマンデーや2008年のリーマン・ショックなどは、当時テレビや新聞でも大きく報じられ、株式市場にも大きな影響を与えました。

一時的に景気が大きく落ち込むこともありましたが、長い目で見れば世界経済(GDP)は右肩上がりとなっています。足元(2023年11月時点)では、GDPはすでに2020年の新型コロナ・ショック前の水準を超えており、100兆ドルに達しています。

カエル先生の一言

GDPとは、国内総生産(Gross Domestic Product)のことで、一定期間内に新たに生み出されたモノやサービスの付加価値のことです。経済力の目安としてよく用いられます。また前年比や前期比でGDP成長率を見ることで、経済成長の度合いを確認することができます。

世界の株価も連動している

また、GDPに連動するように世界の株価指数も右肩上がりが続いています。代表的な世界株指数の1つであるMSCI ACWI(オール・カントリー・ワールド・インデックス)は上下を繰り返しながらも上昇トレンドにあります。

世界中の株式に分散投資できる「オール・カントリー」ETF

日興フロッギーのキンカブで購入できるオール・カントリーETFは、「 MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信 」です。いわゆるオルカンと呼ばれているものです。

また、そこから日本株だけを投資対象から除いた「 上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本 」除く日本」というものもあります。「すでに個別で日本株を持っているから、日本株以外を買いたい」という方は、こちらも選択肢になると思います。

オルカンとMSCIコクサイの違いって?

オール・カントリーと似ているものにMSCIコクサイというものがあります。投資対象国・地域をみると、米国企業が過半を占めている点は同じですが、オール・カントリーは先進国と新興国の株式を対象にしているのに対して、MSCIコクサイは日本を除く先進国の株式のみとなっています。

「新興国への投資は避けたい」「他で新興国株や日本株は持っているから先進国の株だけ買いたい」という方は以下のETFを検討してみてはいかがでしょうか。

MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信
iシェアーズ・コア MSCI 先進国株(除く日本)ETF
上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI−KOKUSAI)
NEXT FUNDS 外国株式・MSCI-KOKUSAI指数(為替ヘッジなし)連動型上場投信
NEXT FUNDS 外国株式・MSCI-KOKUSAI指数(為替ヘッジあり)連動型上場投信

毎月1万円、世界株をつみたて投資したら600万円超に

では仮に、2004年1月から20年間にわたってそれぞれの株価指数につみたて投資をしていたら、どのようになっていたでしょうか。MSCI World Indexに毎月1万円投資をしていたら、つみたて額240万円に対して、671万円になっていました。

また、MSCI Kokusai Indexに同じように毎月1万円投資をしていたら、つみたて額240万円に対して、697万円になっていました。値動き自体はどちらもよく似ていることがわかりますね。

「投資の定石! ドルコスト平均法で株を買う方法」を読む
キンカブ定期定額買付の説明を読む
「【保存版】日興フロッギーで買えるETF」を読む

自分にぴったりのETFを探して、NISAの成長投資枠でつみたて投資を始めてみましょう!

※投資の際は最新のETFの目論見書や運用報告書などをご確認ください。