旬な投資テーマをもとに、関連する国内外の企業をまとめて紹介する本連載。今回のテーマは「転換期を迎えるAI投資」。日本ではソニーグループやアドバンテストが力強い業績成長を見せていますが、海外にはどのような関連企業があるか、ご紹介していきます。
企業の過剰投資とバブルへの懸念が高まる
生成AIの急速な普及により、AI関連株が株式市場をけん引してきましたが、エヌビディアなど一部銘柄の勢いが鈍化しています。その背景には、企業の過剰投資への懸念などが挙げられます。マイクロソフトやアルファベットなどの大手テック企業は、データセンターの増設やGPU購入など巨額の設備投資を続けており、2026年には大手4社の投資額が2025年予想より35%増える見込みです。
また、クラウド事業者や半導体メーカーがAI企業に出資し、その資金がクラウド事業者や半導体メーカーのサービスや製品購入に使われるという「循環型取引」の構図もあり、AI関連株のバブル懸念が高まっています。
ハイテクリーダーたちは前向きな見解
一方、ハイテク企業のリーダーたちは依然としてAI分野の成長に強い期待を寄せています。「 ソフトバンクグループ 」はエヌビディア株の売却をOpenAIへの投資資金に充てるためと説明し、AI分野への積極的な投資を継続しています。また、エヌビディアのCEOも「AIはバブルではなく、むしろ転換点を迎えている」と発言。メタ・プラットフォームズはAI導入による企業の業績成長をアピールしました。
成長ストーリーは今後も続く
AIバブル論には様々な見方が飛び交っていますが、慎重な見方が増えることで株価の過熱感が和らぐのは、むしろ健全な調整として、押し目買いの機会と捉えられるかもしれません。
AIの開発や導入は着実に進んでおり、AIの市場規模はさらなる拡大が期待されます。
たとえば、日本では「
ソニーグループ
」が写真や動画が本物かを検証する技術などを提供し、半導体試験装置を手がける「
アドバンテスト
」は、世界的なAI関連需要の恩恵を受け、安定した業績成長を続けています。
足元の調整局面は、長期的な成長を見据えた新たな投資機会となるかもしれないですね。
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