株式市場で「自動車」関連株が買われています。QUICKが選定する関連株の平均上昇率は8.8％と、東証株価指数(TOPIX、0.9％高)を上回りました(5月15日までの5営業日の騰落)。株価が上昇した5銘柄について解説します！
新車効果やコスト削減による業績改善を評価
自動車関連株が買われたきっかけは、今期の業績回復見通しが相次いだことです。
自動車各社は前期に米国関税の影響やEV(電気自動車)市場の変化など厳しい経営環境のもとで業績悪化を余儀なくされましたが、今期はその反動で大幅な増益や黒字転換を見込む企業が相次ぎました。
新車投入効果や、機動的なコスト削減・収益構造の改善策などへの期待感から自動車関連銘柄の株価は上昇しました。
新型車投入とコスト削減で大幅増益へ【三菱自動車工業】
上昇率首位は「 三菱自動車工業 」です。5月8日、2027年3月期の連結純利益が前期比2.5倍の250億円になる見通しを発表しました。
前期下期に投入した新型車の通年寄与に加えて、新型クロスカントリーSUV(多目的スポーツ車)の投入による商品力の強化、機動的なコスト削減や収益構造の改善などを継続し、厳しい事業環境下でも大幅増益を目指す姿勢が評価されました。
EV関連損失の減少などで黒字転換【本田技研工業】
上昇率2位は「 本田技研工業 」です。5月14日、27年3月期(国際会計基準)の連結最終損益が2600億円の黒字(前期は4239億円の赤字)に転換しそうだと発表しました。
前期にEV関連で1兆5778億円もの巨額損失を計上した反動に加えて、二輪台数の増加と事業効率向上による固定費削減などにより業績が急回復する見通しを示したことが好感されました。
グローバル販売の強化やコスト改善に期待感
「 マツダ 」は、主力SUVである新型「CX-5」のグローバル展開を本格化させることなどにより、台数と収益の大幅な成長を目指しており、27年3月期の連結純利益は前期比2.6倍の900億円と大幅増益を見込んでいます。
「 SUBARU 」は、主力SUV「フォレスター」などの商品ラインアップ拡充やグローバル市場での販売台数の着実な積み上げを図ることで、27年3月期(国際会計基準)の連結純利益は43％増の1300億円を見込んでいます。
「 日産自動車 」は、モノづくりコストの減少や販売パフォーマンスの改善などで、27年3月期の連結最終損益は200億円の黒字(前期は5330億円の赤字)に転換する見通しです。
厳しい環境を乗り越え、見直し買いの局面へ
自動車関連株※は、関税や地政学リスク、原材料高騰など厳しい事業環境への懸念から25年に入ってから5月8日時点で18.7％安と、TOPIX(12.3％高)を大きくアンダーパフォームしていました。(※三菱自動車工業、本田技研工業、マツダ、SUBARU、日産自動車、トヨタ自動車、スズキの７社)
中東情勢の影響など依然して不透明要因はあるものの、今期の業績回復見通しを受けて過度な懸念は後退し見直し買いが入る余地は依然として大きいとみられます。今後の動向が注目されそうです。